料金表

FEE LIST
FEE LIST 料金表

インプラント治療の費用

歯を1本失った場合

インプラント手術 歯冠修復 合計
治療単価 ¥320,000 ¥100,000
本数 1 1
治療費総額 ¥320,000 ¥100,000 ¥400,000

歯を2本失った場合

インプラント手術 歯冠修復 合計
治療単価 ¥320,000 ¥100,000
本数 2 2
治療費総額 ¥640,000 ¥200,000 ¥800,000

歯を3本失った場合(3歯欠損症例・インプラント2本で対応可能な症例)

連続した3本の歯を失ってしまった場合、症例によってはインプラントによるブリッジを選択することができます。インプラント2本の埋め込みで治療できるため経済的です。

インプラント手術 歯冠修復 合計
治療単価 ¥320,000 ¥100,000
本数 2 3
治療費総額 ¥640,000 ¥300,000 ¥900,000

インプラント治療の保証制度

当院は、インプラント治療が終了した後も患者様に安心していただくために、株式会社ガイドデントが提供する、インプラント10年保証制度を導入しています。

インプラント10年保証制度とは

ガイドデント認定医師によるインプラント治療を受けていただいた患者様に対し、インプラント埋入手術後10年間、インプラント体が破損したり、上部構造部が破損するなどで再治療が必要となった場合、無償で再治療を受けていただけます。

保証条件

●定期メインテナンスを実施していた上で、口腔内において正常に機能していた状態でインプラント体や上部構造部が破損・脱落してしまった場合

●不慮の事故により、インプラント体や上部構造部が破損・脱落してしまった場合

保証対象外

  • 定期メインテナンス不履行
  • ガイドデント認定歯科医療機関以外で受けたインプラント手術
  • 故意または重大な過失の場合
  • 自然災害が原因の場合

定期メインテナンス受診義務

保証経過年数 メインテナンス回数
1年目から2年目までの2年間 1年に2回以上
3年目から10年目までの7年間 1年に1回以上

保証限度額

保証部位 保証限度額
上部構造 100,000円
インプラント体 200,000円

お支払いについて

新宿御苑前歯科では、治療の進行過程ごとに治療費をお支払いいただいております。現金でのお支払いのほかに、銀行振込、各種クレジットカード(一括・分割払い)、デンタルローンがご利用頂けます。

取り扱いカード、デンタルクレジット

分割払い

各種クレジットカード、デンタルローン(金利あり)のご利用で分割でのお支払いがご利用可能です。

デンタルローン

当院では、多くの患者さまに安心して治療を受けていただくために、デンタルローンをご用意しております。インプラント治療などの高額な治療も受けやすくなり、1回1回のお支払金額を少なくされたい患者様にご利用頂いております。

医療費控除

医療費の申告をすると税金の一部が戻ってくる制度で、医科および歯科受診の保険治療費・インプラント治療・矯正治療・セラミック治療などの自費治療費、交通費が対象となります。年間合計10万円を超える場合、医療費控除を受けることができます。ご家族の医療費も対象となりますので、医療費に関する領収書は大切に保管しておきましょう。

医療費控除の対象となる医療費

①納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。 ②その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

医療費控除対象の治療

  • 歯科インプラント治療の費用
  • 自費治療費による治療費(詰め物や被せ物に金やセラミックを使用した治療)
  • 虫歯や歯周病の治療費
  • 子供の矯正(成長を阻害しないために必要な矯正治療)
  • 大人の矯正(噛み合わせ治療を目的とする場合)
  • 通院のためにかかった交通費(自家用車で通院した場合のガソリン代や駐車場代は含まれません)
  • デンタルローンにより支払った治療費

医療控除額の上限について

医療費控除対象額の上限は年200万円となります。200万円以上の治療をお受けの方は担当ドクターにご相談ください。

総所得額 医療費控除税率
195万円以下 5%
195万円~330万円 10%
330万円〜695万円 20%
695万円〜900万円 23%
900万円〜1,800万円 33%
1,800万円以上 40%

デンタルローン・クレジットによる分割払いを利用される方の場合

デンタルローンをご利用した場合は、患者様のお手元には治療費の領収書がないかと思われますが、デンタルローン契約書の写しや信販会社の領収書を用意してください。医療費控除を受ける際の添付書類として必要になります。なお、手数料・金利分は控除の対象になりませんので、ご注意ください。